間取りのセカンドオピニオンで一級建築士の船渡亮です。都市部で家を建てると、「道路斜線にあたるので屋根が斜めになります」「北側斜線があたるので、ここには部屋をつくれません」と言われることがあります。
そんなときに知っておきたいのが、天空率です。天空率を使うと、一定の条件のもとで、斜線制限を合法的にクリアできる場合があります。2002年の建築基準法改正で導入された制度なので、建築関係者なら知らない人はいないと思いますが、施主にはあまりなじみがないかもしれません。
実は、天空率の計算や申請は手間がかかるので、設計担当者があえて提案しないことも多いのです。この記事では、施主にもわかるように、天空率の考え方を図で説明します。
天空率とは？
まず、下の図を見てください。横長の建物と、塔のような細長い建物があります。図に立っている人にとって、どちらが圧迫感があると思いますか？当然、左側の横長の建物ですよね。
ここに、斜線制限をかけてみます。すると、圧迫感のある横長の建物は斜線の内側にギリギリおさまっていますが、塔型の建物は斜線から飛び出してしまっています。これでは建てることができません。
でも、斜線制限はもともと、道路やお隣の日当たり・風通しを確保し、圧迫感を減らすためのものです。斜線からは出ているけれど、細く小さくつくっていて圧迫感も少ないのなら、塔型の建物も建ててよいのでは？と考えられます。
では、圧迫感があるかないかを、客観的に比べるにはどうすればよいのでしょうか。その方法が「天空率」です。
空の見える割合を比べる
天空率とは、ある地点から見上げたときに、空がどれくらいの割合で見えるかを表したものです。
斜線制限の範囲いっぱいに建てた横長の建物（適合建築物）と、実際に計画する塔型の建物（計画建築物）について、決められた測定点から見た天空率をそれぞれ計算します。計画建築物の天空率のほうが、適合建築物の天空率以上であれば、斜線制限を満たしたものとして建てることができます。
測定点は一定の間隔でいくつも並べ、1か所でも計画建築物のほうが空の見える割合が少ない点があると、緩和は使えません。そのため、建物の形を少しずつ修正しながら、最適な形を探していく作業になります。
天空率で何ができるのか
私がマンションを設計していたころは、天空率をよく使っていました。下の図は、以前設計した賃貸マンションの例です。道路斜線の制限だけで考えると6階建てまでしか建てられなかったところを、天空率を使って8階建てにすることができました。
敷地や建物の配置の条件にもよりますが、戸建て住宅でも、道路斜線で削られるはずだった屋根や2階の部屋を残せる場合があります。
天空率を使うときの注意点
天空率について知っておきたいこと
- 天空率で緩和できるのは、道路斜線・隣地斜線・北側斜線です。日影規制や、自治体が定める高度地区の制限は、天空率では緩和できません
- 計算と図面の作成に手間がかかるため、設計料や申請の費用が上がることがあります
- 敷地や建物の形によっては、天空率を使っても大きな効果が出ないこともあります
設計担当者から「北側斜線（または道路斜線）があたってしまって…」と言われたら、「天空率で検討してもらうことはできますか？」と聞いてみてください。少し困った顔をされるかもしれませんが、誠意のある担当者なら、検討して効果があるかどうかを教えてくれるはずです。
斜線制限そのものの考え方は、北側斜線の記事でも詳しく解説しています。あわせてご覧ください。
北側斜線とは？かかる地域と数値、北側から何m離せばよいかを一級建築士が図で解説
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