まず、この数字をみてください。
A ) １０１７
B ) ６４３４
C ) １４０００
三つの数字がありますが、それぞれ何を表しているでしょうか？
建築に関わる数字です。 少し考えてみてください。
考えましたか？
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では、解答です。
これらの数字はすべて、死亡者数を表しています。
Ａ) １０１７人 これは、H２４年度に住宅火災によって死亡した人の数
Ｂ） ６４３４人 これは、阪神淡路大震災で死亡した人の数
Ａ）B）は、それぞれ、建築の防火性、耐震性に関わる問題で、
日本の住宅は、大きな地震や火災事故があるたびに、この二つの法的規制を強化してきました。
防火性は、放火や高齢者の増加など人為的な要因が大きいので、成果が分かりにくいですが、
耐震性については、東日本大震災の状況をみても、強化されていることは実感できます。
どちらも人命に関わることですので、建築基準法によって規制することは当然と言えます。
では、 C) の１４０００人は、何を意味するのでしょう。
これは、１年間にヒートショックによって亡くなった人の数です。
（医学博士 高橋龍太郎氏による推計）
ヒートショックは、部屋と部屋の温度差が１０度以上あるとおこるといわれており、
例えば４０度のお風呂に入った後に、室温１０度の脱衣室で着替えたりするようなときに、起こります。
年間１万人以上が亡くなっている、という現状に対して、建築的な予防策は可能でしょうか？
もちろん、可能です。住宅の断熱性を高めることで、劇的に減らすことは出来ます。
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では、建築基準法では、断熱性に基準を設けているのでしょうか？
残念ながら、建築基準法は、断熱については、ほとんど触れておらず、 現在、最低基準の規制さえありません。
（２０２０年より規制開始）
毎年、火災や地震の死亡者数をはるかに上回る人々が、
命を落としているのにも関わらず、です。
しかも、火災や震災が建築的にコントロールすることが難しいのに対し、
ヒートショックを予防するために室内温度差を少なくすることは、 建築的にはそれほど難しいことではありません。
どうしてここまで放置されてきたのか？
ヒートショックで人が亡くなったとしても、建物は無傷ですし、診断書からは、
ヒートショックが原因かどうかはよくわかりません。
穿った見方をすれば、
公の場で誰かが（国交省や設計者やゼネコンや工務店などの関係者が）、
責任を追及されたり、非難されたりすることがなかったので、
見て見ぬふりをしてきた、のが実情だと思います。
冬は我慢すればいい、という「夏むね」信仰や、
快適であることに対する罪悪感、
そして建築家の断熱軽視
＜ その代表として国民的建築家 安藤忠雄氏の名前をあげなければなりません ＞ なども大きいですね、
断熱は人命を関わるものである、
という認識の欠如がこのような結果を招いてきた、と言えます。
寒さに震える人には、美しく素敵な空間よりも、
まずは、暖かい快適な空間を用意すべきではないでしょうか？
では！
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